いざお引越し、という当日に慌てない様、手際の良い準備が必要です。
より快適なお引越しにする為の事前連絡や準備は、少し早めのほうが安全です。
お引越しの日まで、このスケジュールを参考に準備を進めましょう。

お引越し手続きリスト

お引越しが決まったらすぐに! ~早ければ早いほどに安心です。~

項目 内容 旧
居
新
居
引越し業者への
見積りの依頼
エイブルにてお住まいが決まりましたら、エイブル店舗からエイブル引越へ電話取り次ぎをし、お見積り依頼をしましょう。
ご家族様のお引越しの場合は、訪問見積りの日時を設定させて頂きます。
賃貸の場合は… 管理会社または家主に退去の連絡をしておきましょう。
新居の下調べ 出入口、エレベーターの有無、間取り、収納スペース、ガスの種類など。
いらないものの処分 まずは、一般家庭ゴミと粗大ごみと家電リサイクル5品(エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機・衣類乾燥機)に分けましょう。
最寄りの清掃局に電話で粗大ゴミの種類と大きさを確認の上、申込をしましょう。
家電リサイクル品は購入した販売店へ連絡し、有償で引き取ってもらえます。または、郵便局でリサイクル券を購入し、指定引取場所へ直接お持ち込みください。
転居はがきの作成 転居はがきは早めに作っておきましょう。
公立小・中学校の
転校の手続き
[転校の手続き]
1.お引越しが決まったら、すぐ担任の先生に知らせます。
2.在学している学校から、在学証明書、教科書受給証明書を受け取ります。

10日前まで ~手続きは漏れのないようにチェック!~

項目 内容 旧
居
新
居
郵便局に転居届の
手続き
郵便局窓口にある転居届に、必要事項を記入して、投函しましょう。
転送開始まで、1週間くらいかかる場合があるので早めに手続きしましょう。
新聞・牛乳など 早めに連絡しましょう。
新居の配置図作成 家具の配置図を作成しましょう。台紙の上に、同じ縮尺で家具の大きさに紙を切り置いてみます。コンセントの位置も考えて配置しましょう。
NHKへ住所変更の
手続き
あらかじめ受信料領収証を用意して、NHKのフリーダイヤルへ連絡します。全国どこからでも通話無料です。
(9時~20時まで受付)(フリーダイヤル)0120-151515
荷造り開始 使わないものから、荷造りを始めましょう!

1週間前まで

項目 内容 旧
居
新
居
電話移設の手続き 電話会社へ電話で新旧住所、氏名、引越し月日、移設希望日を申し出ます。
電力会社へ
利用停止の手続き
電力会社に電話して、転居日に使用を中止する手続きを取ります。
ガス会社へ
利用停止の手続き
ガス会社に電話して、立会い可能な使用停止日を連絡します。
新居のガス会社には、開栓も予約します。こちらも立会いが必要です。
水道局へ
利用停止の手続き
[転出の手続き]
領収書、請求書に書いてある支所・営業所へ電話で連絡します。
[転入の手続き]
転居先の受持ち支所・営業所へ、使用開始、住所、氏名を連絡します。
(地域により、手続き方法が異なるところもありますので、詳しくは管轄の水道局へお問い合わせ下さい。)
市区町村役所へ
転出の手続き
市区町村役所へ印鑑を持参し、住民異動届を提出し、転出証明書を発行してもらいます。
銀行での手続き 住所変更、口座解約、引き落としの変更、クレジットの変更など。

お引越し前日

内容 旧
居
新
居
冷蔵庫のコンセントを取り外し、洗濯機の水切りをしておきましょう。
電化製品の配線取り外しをしておきましょう。
貴重品は、まとめて手持ちのバッグに入れておきましょう。
当日すぐに使うものは別にまとめておきましょう。
灯油などの危険物は処分しておきましょう。

お引越し当日 旧居で

内容 旧
居
新
居
ご近所への挨拶をしましょう。
忘れ物チェックをしましょう。
物置や、クローゼットに忘れ物がないか、チェックしましょう。
ガスの使用停止には立会いが必要となります。
電気のブレーカーを落としましょう。

お引越し当日 新居で

項目 内容 旧
居
新
居
管理人への挨拶 集合住宅など、エレベーターを使用する場合は、管理人さんにご挨拶しましょう。
引越し作業の挨拶 お引越しの作業は、いくら気をつけても、日常と違い意外とご近所にとっては物音がするものです。
クレームの前にひと言ご挨拶しましょう。
電気の利用開始 電気のブレーカーを上げます。
ガスの開栓工事の
立会い
ガスの開栓には立会いが必要になります。

お引越し後 2週間以内に

項目 内容 旧
居
新
居
市区町村役所で
転入の手続き
新居へ移ってから、14日以内に印鑑・転出証明書を持参してください。
郵便貯金の住所変更 郵便貯金通帳(証書)と届出印鑑を持参してください。
銀行・公共料金の
手続き
自動引き落としは届出印・口座番号・住所・氏名が必要です。
クレジット会社への
住所変更
クレジット会社への住所変更・口座変更の手続き。
不動産登記の
住所変更の手続き
土地・建物を所有している場合は、法務局支局又は出張所へ行き、登記簿甲区(所有者欄)の住所変更手続きをします。
届出には申請書、転居先住民票(住所を証明するもの)、印鑑(認印)が必要です。代書または知人に依頼する場合は、委任状が必要になります。
自動二輪、自動車の
登録変更
自動二輪、自動車の登録変更・車庫証明証手続き。
運転免許の住所変更 [転出の手続き]不要です。
[転入の手続き]
1.同じ都道府県内で引越しをした場合は、転居先の最寄りの警察署交通課へ免許証・住民票の写しを持参し、住所変更の届けをします。
2.他の都道府県から引越しをした場合は、免許証、住民票の写し、写真1枚を持参し住所更新の届をします。
3.免許証が更新期間内に入っている場合は、運転試験場で更新と住所変更を同時に申請します。
公立小・中学校の
転校の手続き
[転校の手続き]
1.市区町村役所で転入届を済ませてから、新しい住民票を持って教育委員会へ行きます。
2.教育委員会で入学する学校の指定を受け、転入学通知書をもらいます。
3.指定された学校へ、在学証明書、教科書受給証明書、転入学通知書を提出します。